石油危機について、現時点では見通しがつかない。
第一次・第二次オイルショックの歴史を参考に今後の投資戦略について考えてみたい。
1970年代のオイルショックでは、
1. 急激なインフレ→国民生活安定緊急措置法・石油需給適正化法を制定
2. 公共事業、設備投資の大幅な延期
3. 燃料浪費の回避
4. 国民の節電への取り組み
5. 雇用調整、銀行離れ、重厚長大産業から軽薄短小産業へのシフトチェンジ
これらが行われた。
今回のイラン攻撃も一過性のものではなく、また一旦和解に持ち込まれるとしても中東へのエネルギー依存は、日本の経済安全保障上の大きな弱点でありここからの脱却が重要であることを改めて思い知らされた。
ここからは現在のポートフォリオをベースに今後の見通しを独断と偏見を基に欠いていく。
<銀行>
株価に織り込まれていた利上げが今後も続けられるかが不透明になっている。
また、雇用調整・景気減速によってデフォルト・債務不履行も頻発することが予想されるため、メガバンク・優良地銀を一部残して売却。
具体例）原油価格高騰で低燃費自動車需要が減少→残クレアルファード民の残価割れが多発→令和のリーマンショック日本版発生
<自動車とその周辺>
EVの再々見直しが加速。
どの自動車メーカーが覇者になるのかは分からないが、EV中心の生活基盤インフレの設備投資は進むことが予想される。
充電設備（公共・自宅用）、太陽光、蓄電池辺りは注目。
また、当面はハイブリッド車が最適解になることからトヨタ一強の時代は当面続くものと予想。
EVの場合タイヤ交換頻度は上がるためブリヂストンは引き続き保有。
自動車需要自体は低下するためイエローハットは優待枠だけ残して売却。
＜鉄道＞
先のオイルショックでも自動車から鉄道への見直しがなされた。
原油価格高騰の影響も比較的受けづらいセクターであり保有継続。
ただし、当初期待された設備投資加速は延期せざる得ない展開か。
日本リーテックは一旦利確。
【まとめ】
省エネ省コストがさらに進む世の中になると予想。
石油由来である生活必需品（洗剤、医療機器など）を確保するためにも半分近くを消費している自動車用ガソリンの使用控えムーブメントは進んでいくだろう。
バリュー投資家としては今後の技術革新に期待した銘柄選定を選ぶセンスはないので、壊滅的な影響を受けるセクターをいったん整理して守りに入るしかないと判断。
＜〇買い、△中立、×売り＞
銀行×、塗料×、建設×、サブコン△、自動車△、商社△、不動産△、鉄道〇、食品卸〇
